71▲面接授業少人数のゼミ形式で行います。準備してきたレジュメを使用しての発表のほか、事前課題について受講生や教員と議論を交わします。他の受講生とディスカッションすることで、さまざまな視点から論点をとらえることができ、その科目についてより理解が深められます。〈指導例〉●各自レジュメにもとづいて発表。それをもとに受講生・教員でディスカッションをする。●受講生の発表後、担当教員による補足説明などの講義をする。●受講生が原告・被告・裁判官に分かれ、それぞれの立場で、ある問題について討論する。▲事後指導面接授業終了後、担当教員から事後指導（レポートなど）が課される場合があります。2開講演習分野受講には「法学入門」・「法学」・「当該演習分野の科目」のいずれかの単位を修得する必要があります。演習分野当該演習分野の科目演習分野当該演習分野の科目憲 法憲 法商 法商法（総論・総則）行政法行政法1商法（商行為法）民法（財産法）民法1（総則）商法（会社法）民法2（物権）商法（手形・小切手法）民法3（債権総論）海商法民法4（債権各論）保険法民法（身分法）民法5（親族・相続）民事訴訟法民事訴訟法刑 法刑法総論/刑法1（総論）民事執行・保全法刑法各論/刑法2（各論）倒産処理法※2倒産処理法/破産法刑事訴訟法※1刑事訴訟法労働法労働法（集団的労働法）/労働法1（団体法）刑事政策刑事政策労働法（個別的労働法）/労働法2（保護法）※1 奇数年に隔年開講※2 偶数年に隔年開講うち１科目うち１科目うち１科目うち１科目うち１科目3開講期間7月〜12月＊実施時期にかかわらず、通年開講科目として扱います。＊開講スケジュールは『掲示板』3月号に掲載します。
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